降伏文書調印式―ミズーリ号での会場選定，署名者及び「署名ミス」の真偽（AI作成）

第1　本稿の対象と検討の範囲

当ブログの「ポツダム宣言の発表から宣言受諾及び降伏文書調印までの経緯」は，昭和20年（1945年）7月のポツダム宣言発表から，同年9月2日の降伏文書調印に至る経緯を時系列で扱っているが，同記事第5節は，この調印の事実を「重光葵外務大臣及び梅津美治郎参謀総長が日本側全権として降伏文書に署名し，続いて連合国側代表が署名しました」という1文で述べるにとどまる。
また，「ポツダム宣言で日本は無条件降伏したのか」は，降伏文書及びポツダム宣言の法的性質――日本の降伏を「無条件降伏」と呼べるかという理解の当否――を主題とするものであり，本稿とは検討の視点を異にする。

本稿は，これら既存記事が扱っていない，東京湾上の米戦艦ミズーリ（USS Missouri, BB-63）甲板上で行われた調印式そのものの事実関係を対象とする。
具体的には，なぜこの艦・この海域が会場に選ばれたのか，日本側はなぜ重光葵・梅津美治郎の2名で署名したのか，式典はどのように進行したのか，そして「連合国代表が署名を誤った」という伝承は事実かという4つの問いを検討する。
生成AIを用いて，米海軍歴史遺産司令部（Naval History and Heritage Command，以下「NHHC」という。）及び米国立公文書館の公式資料，米陸軍公式戦史Reports of General MacArthur，アジア歴史資料センター（JACAR）所蔵の降伏文書原本の解説，大日本帝国憲法の条文，並びに日本語版・英語版ウィキペディアその他の資料を確認し，原資料の記載と照合した上で構成した。

第2　基本時系列

会場選定から署名，文書の保管に至る経過を，一次資料上の日付順に整理すると次のとおりである。

第3　会場はどのように決まったか

1　トルーマン大統領による選定とフォレスタル海軍長官の推薦理由

降伏式典の会場は，海軍長官ジェームズ・V・フォレスタルの推薦を受け，トルーマン大統領が最終的に決定した。
NHHC所長サミュエル・J・コックスが執筆した公式解説「H-053-2: The Surrender of Japan」（2020年9月付）は，「Missouri was selected for the site of the surrender ceremony by President Truman upon the recommendation of Secretary of the Navy James V. Forrestal」と明記する。
この推薦の理由についても，同解説は「Not only was Missouri President Truman’s home state, but the ship had been christened by his daughter Margaret」と続ける。
ミズーリはトルーマンの出身州の名を冠した艦であり，同艦は1944年1月の進水式で，当時上院議員（ミズーリ州選出）であったトルーマンの娘マーガレットによって命名されていた。

この経緯は，当時の艦長スチュアート・S・マレー大佐自身の証言（1971年実施のオーラル・ヒストリー，米国海軍協会機関誌Naval History2025年8月号掲載）によっても裏付けられる。
マレー艦長は，会場をめぐって「空母か揚陸艦か陸上か，相当な議論があった」上で，トルーマン大統領が「ミズーリ号でと決めて全ての議論に決着をつけた」と証言している。
なお，一部のウェブ記事は「第3艦隊（ハルゼー提督）の旗艦であったから選ばれた」という代替的な説明を挙げるが，これを裏付ける一次資料は確認できず，NHHC公式解説と艦長本人の証言という独立した2つの権威ある情報源が一致して示す前記の理由を，本稿では採用する。

2　艦上開催という陸海軍間の政治的妥協

会場を「艦」に決めたことに加え，そもそも式典を艦上で行うという開催形式自体にも独自の経緯がある。
前掲NHHC解説は，トルーマンがマッカーサー陸軍大将を連合国最高司令官（Supreme Commander for the Allied Powers，以下「SCAP」という。）に任命したことが，海軍側にとって「somewhat to the Navy’s chagrin」（いくぶんの不満）であったとした上で，フォレスタルが「a graceful compromise between the Army and the Navy」（陸海軍間の穏当な妥協）を編み出したと説明する。
その妥協案とは，正式な降伏調印を艦上で行い，連合国最高司令官が連合国側の署名を，米国代表がこれとは別に米国側の署名をそれぞれ行うというものであり，この提案が採用された。

連合国側の実際の署名も，マッカーサーが連合国最高司令官として降伏文書を「受諾（Accepted）」する形で署名した上で，これとは別に米国代表としてニミッツが署名するという二重の構造を取っており，フォレスタルの妥協案がそのまま式典の実施形態として具体化されたことが分かる。

3　ペリー提督の星条旗

式典会場には，1853年にペリー提督の旗艦サスケハナ号に掲げられていた星条旗（星の数31）が掲示された。
NHHC解説は，この旗の調達経路を担当者名まで含めて具体的に記録している。
ハルゼー提督（第3艦隊司令官）の要請により，米海軍兵学校（アナポリス）博物館が保管していたこの旗が取り寄せられ，海軍最高機密便担当士官ジョン・K・ブレマイヤー中尉が1945年8月23日にワシントンを出発し，約9000マイルを空輸して，同月29日に東京湾のミズーリ号へ届けた。
旗は経年劣化により表側に麻布を当てて補強されており，星の配置が左右反転した状態で，式典会場の上部に展示された（掲揚されたものではない）。
調達を要請した提督，輸送を担当した士官の氏名，出発日・到着日，輸送距離まで公式記録として残されている点で，この逸話は単なる伝承ではなく史実である。

4　東京湾という海域の選定

会場となる海域が東京湾でなければならなかった理由には，実務上の必然性と演出的な象徴性の両面が指摘されている。
NHHCの記録によれば，1945年8月末までに，占領軍艦隊（258隻）が東京湾に集結しており，ミズーリ号は，かつてペリーが投錨した地点の北東4.5海里に投錨した。
東京湾は，マッカーサーが置いた横浜司令部の外港でもあり，占領軍の主力が集結し，かつ最高司令部に近接した海域という条件を満たしていた。

これに加え，全米第二次世界大戦博物館（The National WWII Museum）の解説記事「Full Circle: The Japanese Surrender in Tokyo Bay, September 2, 1945」（2020年9月2日付，エド・レンゲル執筆）は，ミズーリ号の投錨地点が1853年のペリーの投錨地点の近傍であったことに触れ，式典の演出全体を「symbolizing not just the past, but the intended future reopening of Japan to the world」と評している。
すなわち，東京湾という海域の選定は，占領軍艦隊の集結地・司令部の外港という実務上の理由に加え，かつて日本を開国させたペリーの投錨地点の近くで再び日本の門戸を開くという歴史的対比を意識した演出的な意味も込められていたと理解できる。
もっとも，陸上施設を含む他の候補地が公式に比較検討された記録は，本稿の調査範囲では発見できなかった。
なお，会談そのものの開催地選定という別論点（ポツダム会談がなぜドイツのポツダムで開かれたか）は，「ポツダム宣言はなぜドイツのポツダムで発表されたのか」で扱っている。

5　日程「9月2日」の確定理由――未確定な点

なぜ調印式の日程が「9月2日」に確定したのかについては，本稿の調査範囲では一次資料に基づく確定的な説明を得られなかった。
複数のウェブ上の解説記事は「当初8月31日に予定されていた式典が，台風のため延期された」という説明を挙げる一方，ヒストリー・チャンネルの解説記事は「マッカーサーは，主要な連合国全ての代表が到着するのを待つため，式典を9月2日まで見合わせた」という異なる理由を挙げており，両者は一致しない。

さらに注意を要するのは，NHHC解説が明記する「台風による2日間の延期」は，第11空挺師団の厚木飛行場進駐及びマッカーサー本人の日本到着（当初8月26日予定が28日に延期）についての記述であり，調印式そのものの延期を述べたものではないという点である。
この2つの事象を混同して「調印式が台風で延期されて9月2日になった」と説明することは，一次資料の裏付けを欠く可能性が高い。
本稿では，調印式の日程が最終的に9月2日となった具体的な理由は，出典間で説明が一致せず確定できないという限度にとどめる。

第4　誰が署名したか

1　降伏文書原本が示す日本側署名者――重光葵と梅津美治郎

降伏文書の原本は外務省外交史料館が保管し，アジア歴史資料センター（JACAR）が画像及び公式の書き下し・英訳を公開している。
JACAR Ref.B19020468400「降伏文書」により，日本側署名欄の文言は次のとおり確認できる。
重光葵は「大日本帝国天皇陛下及ビ日本国政府ノ命ニ依リ且其ノ名ニ於テ」（英訳：By Command and in behalf of the Emperor of Japan and the Japanese Government.）と署名し，梅津美治郎は「日本帝国大本営ノ命ニ依リ且其ノ名ニ於テ」（英訳：By Command and in behalf of Japanese Imperial General Headquarters.）と署名した。
この文言自体が，重光は天皇及び「日本国政府」の代表として，梅津は「日本帝国大本営」の代表として，それぞれ別の資格で署名したことを原本レベルで示している。

2　連合国側署名者

連合国側は，ダグラス・マッカーサー元帥が連合国最高司令官として「受諾（Accepted）」する形で署名し，これとは別に，米国代表チェスター・ニミッツ元帥，中華民国代表徐永昌，英国代表ブルース・フレーザー，ソヴィエト社会主義共和国連邦代表デレヴィヤンコ中将，オーストラリア代表ブレイミー，カナダ代表コスグレーブ大佐，フランス臨時政府代表ルクレール，オランダ代表ヘルフリッヒ，ニュージーランド代表アイジットの計9か国代表が署名した。
JACARの公式解説も，「日本と米英ソ中及びその他5カ国」が署名した文書である旨を明記している。
以上を合計すると，降伏文書への署名者は，日本側2名（重光・梅津）と連合国側10名（マッカーサーを含む10か国代表）の計12名である。

3　東久邇宮内閣と重光葵の外相就任

重光葵が降伏文書に署名したときの肩書は外務大臣であり，重光を外相として抱えていたのは東久邇宮内閣であった。
東久邇宮内閣は，鈴木貫太郎内閣の総辞職を受けて1945年8月17日に成立し，皇族である東久邇宮稔彦王が内閣総理大臣を務めた。
皇族が内閣総理大臣に就任した例は，日本の内閣制度の歴史上，この東久邇宮内閣が唯一である。
なお，重光が「降伏文書調印のためにあえて外相に起用された」という説明がウェブ上に見られるが，本稿が依拠する調査の範囲では，この起用理由を裏付ける一次資料は確認できていない。

4　梅津美治郎と大本営代表――海軍が署名者に加わらなかった点

梅津美治郎は，調印当時，陸軍参謀総長の職にあった。
JACARの公式解説も「梅津陸軍参謀総長が軍（大本営）を代表して署名」した旨を明記しており，梅津が陸軍の最高幕僚である参謀総長という資格で，日本帝国大本営の代表として署名したことは公的原資料上確認できる。
もっとも，梅津が代表した「日本帝国大本営」は，本来，陸軍だけでなく海軍をも包含する統合的な最高統帥機関であった。
当時の海軍側の最高幕僚は軍令部総長・豊田副武であったが，豊田は署名していない。
陸軍出身の梅津1名が「大本営」全体を代表して署名した理由，すなわち海軍代表が署名者に加わらなかった具体的な経緯を裏付ける一次資料は，本稿の調査範囲では発見できなかった。

5　なぜ日本側は2名で署名したのか

前記のとおり，重光は「天皇陛下及ビ日本国政府」の代表として，梅津は「日本帝国大本営」の代表として署名している。
この文言を裏返せば，降伏文書自身が，日本という交渉相手を天皇・日本国政府・日本帝国大本営という三者から成るものとして構成しており，日本側の署名が2名にとどまるのは，天皇自身は署名者とならず，政府代表と大本営代表の2者がその代理として署名する形が取られたためであると理解できる。

この「政府」と「大本営」という区分は，当時の日本の国法構造にも対応している。
大日本帝国憲法は，第1条で「大日本帝国ハ万世一系ノ天皇之ヲ統治ス」，第4条で「天皇ハ国ノ元首ニシテ統治権ヲ総攬シ此ノ憲法ノ条規ニ依リ之ヲ行フ」，第11条で「天皇ハ陸海軍ヲ統帥ス」，第12条で「天皇ハ陸海軍ノ編制及常備兵額ヲ定ム」，第55条で「国務各大臣ハ天皇ヲ輔弼シ其ノ責ニ任ス　凡テ法律勅令其ノ他国務ニ関ル詔勅ハ国務大臣ノ副署ヲ要ス」と定めていた。
天皇の陸海軍統帥（第11条）及び編制大権（第12条）は，国務各大臣の輔弼（第55条）とは別の条項として置かれており，実際の運用でも，統帥（軍令）に関する事項は内閣の輔弼が及ばない天皇大権とされ，陸軍参謀本部・海軍軍令部という統帥機関が別途これを補佐する体制が取られていた。
これが，いわゆる統帥権の独立と呼ばれる明治憲法下の運用であり，重光が代表する日本国政府（内閣）と梅津が代表する日本帝国大本営（陸海軍統帥部の戦時統合機関）は，この運用の下で形式上別系統の機関としてそれぞれ天皇に直属していたと理解される。
なお，この統帥権独立の構造は，日本国憲法の制定過程を法的にどう説明するかという別の論点（八月革命説）にも関わる。この点は「ポツダム宣言と日本国憲法制定の法的連続性――「八月革命説」とその後の学説」で扱っている。

降伏文書の名宛人構造と，この統帥権独立という運用との間には，条文レベルで確認できる構造的な対応関係があり，政府代表と軍代表という2名署名は，この構造にきれいに当てはまる。
もっとも，この構造的対応関係を確認できることと，米国側がこの構造を理由として意図的に2名署名を設計したと確認できることとは別の問題である。
降伏文書の起草過程を扱った米国務省の公刊外交文書集（FRUS）のうち，本稿が確認したSWNCC（国務・陸軍・海軍3省調整委員会）第21回会合（1945年8月12日，FRUS 1945, Volume VI, Document 427）及びトルーマンからマッカーサーへの指令（同月14日，同Document 431）のいずれにおいても，議論の中心は連合国側のどの国の代表が署名するかという連署方式の設計であり，日本側を政府代表と軍代表の2名構成とする理由そのものへの言及は見当たらなかった。
したがって，本稿では，統帥権の独立という明治憲法上の構造が降伏文書の名宛人・署名者構成と条文レベルで整合しているという限度でこの対応関係を紹介するにとどめ，米国側がこの構造を認識し，これを理由として意図的に2名署名を設計したという因果関係の主張までは行わない。

6　降伏文書と国家の継続性――debellatioとの対比

降伏文書における政府と大本営という二元的な名宛人構成は，署名者が誰かという論点にとどまらず，国際法上，日本という国家そのものの連続性をどう基礎付けるかという問題にも接続している。
国際法上，敗戦国の国家組織が完全に崩壊し，これに代わって戦勝国がその領域を占領・統治する事態はdebellatio（国家消滅）と呼ばれる。
小松一郎『実践国際法〔第3版〕』（信山社，2022年）121頁脚注51は，日本の降伏文書について，合意された（contractual）かたちで連合国最高司令官による統治が認められることになった日本の国家としての法人格の継続性を，このdebellatioと対比して論じている。
降伏文書が，天皇・日本国政府・日本帝国大本営という既存の国家機関を名宛人とし，その代表者が署名するという合意の形式を取ったことが，占領下においても日本という国家の法人格が消滅せず存続したことの1つの根拠として位置づけられている。

第5　式典はどのように進行したか

1　式典の基本情報と開式の辞

式典は，1945年9月2日，東京湾上に投錨したミズーリ号の甲板上（第2砲塔の後方）で行われた。
日本側代表団は，重光葵を筆頭に外務省随員3名・陸軍代表3名・海軍代表3名の計11名で構成され，式典開始直前に乗艦した。
降伏文書は連合国用・日本用の2通が用意された。

米陸軍公式戦史Reports of General MacArthur, Vol.I（米陸軍軍事史センター公刊）第14章”Japan’s Surrender”は，マッカーサーが国歌演奏に続いて短い開式の辞を述べたことを記録し，その冒頭を「We are gathered here, representatives of the major warring powers, to conclude a solemn agreement whereby peace may be restored…」と収録する。
NHHC解説は，同じ演説の結びを「It is my earnest hope, and indeed the hope of all mankind, that from this solemn occasion a better world shall emerge out of the blood and carnage of the past—a world founded on faith and understanding, a world dedicated to the dignity of man and the fulfillment of his most cherished wish for freedom, tolerance, and justice」と引用している。
なお，同解説によれば，重光は右脚義足（1932年の爆弾テロで右脚を失った）のため昇降に難渋しており，ミズーリ乗員が事前にリハーサルを行い，午前9時ちょうどに開式できるよう時間を計っていたという。

2　署名の順序と時刻

署名は日本側（重光→梅津）から始まり，マッカーサー（署名に当たり，日本軍の捕虜となっていたウェインライト・パーシバル両将軍を証人として自らの背後に起立させた）が続き，その後，ニミッツ（米），徐永昌（中），フレーザー（英），デレヴィヤンコ（ソ），ブレイミー（豪），コスグレーブ（加），ルクレール（仏），ヘルフリッヒ（蘭），アイジット（新）の順で行われた。
米陸軍公式戦史により，マッカーサーの開式の辞が始まったのが現地時間0902，日本側の署名開始が0904，マッカーサーの署名が0910，連合国側最後（ニュージーランド）の署名が0920であることが確認でき，署名それ自体は16分間で完了した。
式典全体は，閉式の辞及びその後の祝賀飛行を含めて0925に終了しており，USSミズーリ記念館公式サイトはこれを「わずか23分間（a mere 23 minutes）」と表現している。
「署名の16分間」と「式典全体の23分間」とは指す区間が異なるものであり，両者は矛盾しない。
式典終了後には，米海軍艦載機450機と陸軍航空隊のB-29爆撃機600機による祝賀飛行が行われた。

第6　「署名ミス」は本当にあったのか

1　巷間で語られる内容

インターネット上では，連合国代表団の中でカナダ代表コスグレーブ大佐が，日本保管用の降伏文書に署名する際，自国の署名欄ではなく次の欄（フランス）に署名してしまったため，以降のフランス・オランダ・ニュージーランドの各代表が一段ずつ下にずれて署名する事態となり，マッカーサーの参謀長サザーランド中将がその場で各国名を線で消して手書きで訂正した，という逸話がしばしば語られる。
この逸話は出所を示さないまま語られることも多く，単なる都市伝説ではないかという疑問も生じ得る。
以下，独立した複数の資料に当たって，この伝承の真偽を検証する。

2　加瀬俊一の回想とタイム誌の同時代報道

式典に日本側外務省随員として同席した加瀬俊一（重光の秘書官）は，自著『ミズリー号への道程』（文藝春秋新社，1951年）で，日本保管用文書を点検中に代表国名と署名欄のずれという誤記を発見し，その場で持ち帰りを拒否する意向を示したところ，サザーランド中将が手書きで訂正したと記しているとされる。
もっとも，同書の原本は本稿の調査過程では入手できておらず，この記述は同書を引用するウェブ上の抜粋を経由して確認したものにとどまる。

一方，調印式のわずか8日後に発行された米誌タイム1945年9月10日号の記事”…Peace Be Now Restored”は，「There was a moment of confusion while Lieut. General Richard K. Sutherland straightened out signatures on the Japanese copy of the surrender document」と報じ，カナダ代表が誤った欄に署名し，これに続くフランス・オランダ・ニュージーランドの各代表も同様の結果となったこと，サザーランド中将がこれを整理・訂正したことを伝えている。
この記事は，加瀬の著書より約6年早く，調印式の直後に発行された同時代の米国一般誌の報道であり，日本側当事者の回想とは独立した資料である。

3　日本側公文書解説及び日本語版・英語版ウィキペディア

JACARが公開する降伏文書原本（Ref.B19020468400）の公式解説も，カナダ代表の署名欄誤記とその後の手書き訂正に言及している。
日本語版ウィキペディア「日本の降伏文書」は，「降伏文書は2通作成され，そのうちの1通（外交史料館所蔵）はカナダ代表が署名の箇所を誤ったため，以後の代表は署名欄を一段ずつずらして署名し，調印式終了後に国名が訂正されている」と記し，誤記が生じたのは日本保管用の1通のみであり，連合国保管用（現在は米国立公文書館所蔵）は無事であったことを示している。

英語版ウィキペディア「Japanese Instrument of Surrender」の「Differences between versions」項目も，「The Canadian representative, Colonel Lawrence Moore Cosgrave, signed below his line instead of above it on the Japanese copy, so everyone after him had to sign one line below the intended one」と記し，誤記の原因について「コスグレーブが第一次世界大戦の負傷により隻眼であったため」という説明を掲げている。
もっとも，誤記の原因については出典によって説明が一致せず，隻眼説以外の説明（体調不良等）を示す資料もあり，原因の細部を確定することはできない。

以上のとおり，作成の主体・言語・時期を異にする複数の資料――加瀬俊一の同時代に近い回想，タイム誌の同時代報道，JACAR及び日本語版ウィキペディアの解説，英語版ウィキペディアの整理――が，細部の表現の違いはあるものの大筋で一致する内容を伝えている。
これらの独立した資料の収斂を踏まえると，「署名ミス」伝承は，単なる都市伝説ではなく，実際に生じた出来事だった可能性が高いと評価できる。
ただし，誤記が生じた原因の細部については，出典間で確定的な一致を見ておらず，この点はなお留保が必要である。

4　公式資料における扱いの差

米陸軍公式戦史Reports of General MacArthur及びUSSミズーリ記念館公式サイトは，開式の辞・署名の順序・時刻等を詳細に記録する一方，本稿の調査で確認した範囲では，この誤記・訂正の経緯には触れていない。
これに対し，NHHCが公表する前掲の公式解説「H-053-2」は，むしろこの逸話を具体的に記しており，カナダ代表について「Colonel Moore-Gosgrove for Canada (he did manage to sign in the wrong place, which caused a kerfuffle with the Japanese foreign ministry representatives until the signature was lined out and corrected)」と記す。
同解説に掲載された写真のキャプションは，この訂正作業に立ち会った人物として，日本側外務省代表の岡崎勝男（終戦連絡中央事務局長官）及び加瀬俊一の氏名，並びに訂正を行った将校としてサザーランド中将の氏名を挙げている。
加瀬俊一は前記の回想の著者その人であり，米海軍の公式解説記事が，加瀬自身の回想とは独立に，加瀬をこの訂正場面の当事者として位置付けていることになる。
したがって，「公式資料はこの逸話に一切触れていない」と一般化することは正確でなく，作成主体（陸軍か海軍か）や資料の性質によって扱いに違いがあるというのが，実際に確認した限りでの正確な描写である。

5　日本語版・英語版ウィキペディアの記述構造の比較

日本語版ウィキペディアでは，「降伏文書」は日本の降伏文書やドイツの降伏文書等への案内を行う曖昧さ回避ページであり，それ自体に式典内容の記述はなく，個別記事「日本の降伏文書」がこの逸話を独立の記述として扱っている。
英語版ウィキペディアでも構造は並行しており，総論的記事「Surrender of Japan」には本稿の調査で確認した範囲でこの逸話への具体的な言及は見当たらず，個別記事「Japanese Instrument of Surrender」が「Differences between versions」という見出しを立てて具体的に記述している。
このように，日本語版・英語版のいずれも，降伏文書そのものを主題とする個別記事でこの逸話が詳述され，より広い文脈を扱う記事又はページでは扱われていないという構造が共通しており，扱いの有無自体について言語間に大きな非対称性は見られない。

出典・参考資料

1　公文書・歴史資料

①NHHC「H-053-2: The Surrender of Japan」（米海軍歴史遺産司令部所長サミュエル・J・コックス執筆，2020年9月付）
②米国立公文書館「Surrender of Japan (1945)」
③USSミズーリ記念館公式サイト「Surrender」
④FRUS 1945, Volume VI, Document 427（SWNCC第21回会合，1945年8月12日）（米国務省歴史局）
⑤FRUS 1945, Volume VI, Document 431（トルーマン大統領からマッカーサー元帥への指令，1945年8月14日）（米国務省歴史局）
⑥Reports of General MacArthur, Vol.I（米陸軍軍事史センター公刊，archive.org所収。第14章「Japan’s Surrender」）
⑦JACAR Ref.B19020468400「降伏文書」（アジア歴史資料センター。外務省外交史料館保管の降伏文書原本の画像・公式解説）
⑧大日本帝国憲法（Wikisource）

2　文献

①スチュアート・S・マレー艦長オーラル・ヒストリー（1971年実施）／USNI *Naval History*2025年8月号「Missouri Surrender Ceremony」（米国海軍協会機関誌）
②加瀬俊一『ミズリー号への道程』（文藝春秋新社，1951年）（原本は未入手のため，同書を引用するウェブ上の抜粋を経由して確認した。）
③“…Peace Be Now Restored.” Time, September 10, 1945.
④小松一郎『実践国際法〔第3版〕』（信山社，2022年）121頁脚注51

3　ウェブ資料

①全米第二次世界大戦博物館「Full Circle: The Japanese Surrender in Tokyo Bay, September 2, 1945」（エド・レンゲル執筆，2020年9月2日付）
②ヒストリー・チャンネル「Japan surrenders, bringing an end to WWII」
③日本語版ウィキペディア「日本の降伏文書」
④日本語版ウィキペディア「降伏文書」（曖昧さ回避ページ）
⑤英語版ウィキペディア「Japanese Instrument of Surrender」
⑥英語版ウィキペディア「Surrender of Japan」

4　関連記事

①ポツダム宣言の発表から宣言受諾及び降伏文書調印までの経緯
②ポツダム宣言で日本は無条件降伏したのか
③ポツダム宣言はなぜドイツのポツダムで発表されたのか
④ポツダム宣言と日本国憲法制定の法的連続性――「八月革命説」とその後の学説