第1 公式資料で確認できる仕様と利用者の評価
TreeeSについて,同時提出と一時保存の関係や,証拠説明書の入力方式を疑問視する投稿がある。
裁判所の操作マニュアルには,同時提出するフォームの一時保存を避けるよう求める注意や,特定の場面で必須表示の欄を空欄にする案内が実際に記載されている。
他方,証拠説明書を別に作成する必要がないという説明から,独自作成したPDFの提出が全面的に禁止されるとまではいえない。
本記事は,令和8年11月15日に確認した裁判所のTreeeS操作マニュアル・当事者用Ver.2.0(2026年8月31日発行,暫定版)を基に,操作仕様と利用者の評価を分けて整理する。
以下の頁数は本文に印刷された頁を指し,PDF上の頁は4を加えた数になる。
TreeeSの実際の画面で操作を試した記事ではなく,資料に書かれた内容を整理するものである。
裁判所の案内によれば,令和9年1月4日から,名古屋地方裁判所(支部を含む。)及びその管内の簡易裁判所,名古屋高等裁判所本庁並びに最高裁判所で先行導入される予定である。
実際の提出では,対象事件と裁判所が指定するシステムを先に確認する。
第2 同時提出はできるが一時保存に制限がある
1 確認画面のリンクから進む
マニュアル72頁は,提出前の確認画面に表示されたリンクから別のフォームへ移り,引き続き入力して同時提出する方法を説明している。
画面に表示されない申立て・書面は,同時提出の対象として選択できず,別々に提出する。
TreeeSの総合案内ver.2.1のスライド41は,訴状の確認画面から秘匿申立て,訴訟救助の申立て及び書証提出のフォームへ進み,入力後に確認画面へ戻って併せて提出を確定する例を示している。
この操作は,訴状の添付資料欄に書証をまとめて入れる方法とは異なる。
マニュアル99頁は,書証をその添付資料欄にアップロードせず,提出前の確認画面から提出するよう注意している。
詳しい入力手順は,TreeeSでの書証の提出を参照されたい。
2 途中保存と確認の順序を先に決める
同72頁は,同時提出しようとするフォームを一時保存すると同時提出できなくなる旨を注意している。
通常の下書き保存は68~70頁に別途説明されており,すべてのフォームで保存が禁止されるという意味ではない。
さらに,同113頁は,書証入力中の[本事件の証拠一覧を参照する]について,作成中のフォームを下書き保存した上で証拠一覧画面へ移る方法を説明している。
同時提出を予定する場合は,この一覧参照に伴う保存にも注意し,入力前に証拠番号や提出済み証拠との対応を確認しておくとよい。
これらはマニュアルの二つの説明を併せて読む際の注意であり,一覧参照によって必ず同時提出ができなくなると資料が説明しているわけではない。
第3 必須表示でも事件の特定欄を空欄にする場面
マニュアル72頁には,新しい事件の申立書(汎用)フォームの書面提出確認画面から他の書面を同時提出する際,事件の特定欄を空欄で提出するという案内がある。
画面に必須と表示されても,この場面では入力不要とされている。
一方,事件詳細画面を経由せずに通常の書証フォームへ移動した場合について,同112頁は,空欄になっている事件の特定欄を画面の表示に従って入力するよう説明している。
空欄とする案内を,すべての書面提出へ広げてはいけない。
| 場面 | 事件の特定欄の確認 |
|---|---|
| 事件詳細画面から係属事件の書証フォームへ進む | 入力済みの事件情報を照合する |
| 事件詳細を経由せず通常の書証フォームへ進む | 空欄を画面に従って入力する |
| 新しい事件の申立書〔汎用〕の確認画面から他の書面を同時提出する | 72頁の限定的な空欄の案内に従う |
通常の係属事件への提出と同時提出の区別は,TreeeSで係属事件に書面を提出する方法で説明する。
第4 証拠説明書の自動作成で省ける作業と残る作業
1 自動で作られるのは入力情報を反映した帳票である
マニュアル110頁は,証拠をアップロードし,各行に情報を追加すると証拠説明書の帳票が作成されるため,別途証拠説明書を作成・提出する必要はないと説明している。
提出者は,証拠番号,証拠の表示,立証趣旨,作成年月日,原本等の区分,作成者及び補足事項を入力する(113~115頁)。
マニュアルは,これらを提出者が入力する項目として説明しており,資料の内容から立証趣旨や作成者をシステムが判断するとは説明していない。
民事訴訟規則137条1項は,書証の申出に際し,文書の記載から明らかな場合を除き,標目,作成者及び立証趣旨を明らかにする証拠説明書の提出を定めている。
別のファイルを手作業で作る工程を省くことと,証拠説明の内容を準備しなくてよいことは同じではない。
2 生成PDFと証拠一覧を区別する
書証フォームから提出すると,証拠説明書のPDFが自動生成され,証拠一覧には書証と別に証拠説明書の行が追加される(163頁)。
証拠一覧は,提出者が入力した説明事項と,裁判所職員が入力する採否等を併せて表示する画面である(139頁・164頁)。
提出前の確認画面では,提出しようとする書面を開いて確認でき,初期入力される内容も提出者が確認して自己の責任で提出するよう注意されている(71頁)。
生成される証拠説明書の帳票についても,番号と対象ファイル,証拠の表示,作成者及び立証趣旨が対応しているかを照合しておくとよい。
第5 独自PDFの提出とCSV取込みはどこまで分かるか
令和8年11月10日の投稿は,別作成の証拠説明書をアップロードできる記載が見当たらず,難しそうだという見方を述べている。
確認した書証提出節には,独自作成の証拠説明書PDFを通常のフォーム入力に代える手順は説明されていない。
ただし,別作成が不要という案内だけを根拠に,あらゆる提出経路で独自PDFが禁止されると断定することはできない。
| 確認した機能 | 資料上の説明 | 読み替えてはいけないこと |
|---|---|---|
| 証拠説明書PDFの自動生成 | 書証フォームからの提出後に生成(163頁) | 独自PDFを入力に代えて使えるという保証 |
| 証拠一覧のPDF・CSV出力 | 一覧情報をダウンロード(168頁) | CSVによる書証情報の取込み |
| 人証申出のCSVアップロード | 行の追加が可能(120頁) | 書証フォームにも同じ取込み機能があるという保証 |
必要な提出方法が案内で判然としない場合は,利用時の最新版と担当裁判所の案内を確認する。
書証に付す関連データの添付(115頁)は,外国語文書の翻訳文を例に説明されており,独自作成の証拠説明書を添付して証拠説明書の提出に代える方法として説明されているわけではない。
第6 大量の証拠は入力前に整理する
令和8年11月10日の投稿が引用している11月9日の投稿は,証拠が多数ある事件で入力が煩雑にならないかという懸念を示している。
帳票の作成を省けても,各証拠の情報を準備する作業は残るため,入力前に番号,ファイル名,標目,作成時期,作成者及び立証趣旨を一覧にして確認する方法が考えられる。
これは事前準備の提案であり,特定の台帳形式の使用やシステムへの一括取込みを保証するものではない。
同時提出を予定する場合は,入力内容のレビューとシステム上の保存・提出をどの順番で行うかも先に決めるとよい。
一方,作業時間が従来の何倍になるか,どの程度の利用者が支障を受けるかは,これらの資料からは分からない。
令和8年11月12日の投稿は,意見募集の際に全体の実装が見えないことなどを,現場側の経験として説明している。
こうした説明は検討課題を知る手掛かりになるが,個別の操作制限の原因や,意見が反映されなかった範囲を確定するには,意見募集文書や仕様変更履歴等との照合が必要である。
第7 出典と詳しい操作案内
①裁判所TreeeS操作マニュアル・当事者用Ver.2.0,2026年8月31日発行,暫定版。資料上68~72頁,99頁,110~115頁,120頁,139頁,163~164頁及び168頁。
②裁判所TreeeSの総合案内ver.2.1,スライド41。
③裁判所TreeeSについて。
④民事訴訟規則137条。
⑤SNSの各投稿は,本文中のリンクのとおり,令和8年11月9日,10日及び12日の投稿であり,公式資料の記載とは区別して扱っている。
各資料は令和8年11月15日に確認した。
操作手順は,書証の提出及び係属事件への書面提出を参照されたい。