第１ 結論
手足のしびれ又は腰痛がある製造業社員の復職可否は，病名，外見上の歩行又は短時間の動作だけでは決められない。社員の現在の機能と，復職後に現実に担当する工程・動作・危険源を照合し，実施可能な安全対策を加えても許容できない危険が残るかを判断する必要がある。
製造現場では，プレス，切削機械，研削工具，搬送装置，クレーン，フォークリフト等が関係し得る。把持，歩行，平衡，両手両足の協調，注意の持続，異常の認知及び緊急停止が不確かなまま，実際の危険作業を「一度やってみる」方法で安全性を確認することは適切でない。
会社が行うべきことは医学的な診断ではない。①通常作業と検討可能な軽減措置を具体化し，②本人から症状・服薬・通勤を聴取し，③主治医に医学的な制限と再評価時期を尋ね，④産業医等に職務との適合性について意見を求め，⑤現場のリスクアセスメントを踏まえて事業主が就業上の措置を決めることである。
第２ 製造作業を工程・危険源に分ける
1 職種名だけでは判断できない
製造現場には，材料又は製品の搬送，機械への供給・取出し，加工・成形，仕上げ・検品，段取り替え，保守及び清掃等の工程がある。工程によって，重量物，可動部，回転体，刃物，飛来物，車両，騒音，振動，不自然な姿勢その他の危険源と，必要な身体機能が異なる。
したがって，「製造工」「現場作業」「軽作業」といった名称だけでは，復職後の危険を評価できない。同じ職場でも，材料の搬送，機械加工，仕上げ，検査，段取り替え，保守及び清掃では，必要な機能と事故時の結果が異なる。
2 工程ごとの確認事項
| 工程・作業 | 主な動作・危険源 | 確認する機能・条件 |
|---|---|---|
| 材料・製品の受入れ・搬送 | 重量，持上げ高さ，運搬距離，台車，クレーン，玉掛け，フォークリフト，床面の段差 | 歩行・平衡，把持，腰部負荷，合図への反応，運転又は資格上の条件 |
| 機械への供給・取出し | 可動部への接近，挟まれ・巻き込まれ，工具による把持，作業位置までの移動 | 握力・巧緻性，両手操作，視認，注意の持続，退避能力 |
| 機械加工・成形 | 挟まれ・巻き込まれ，切れ，飛来物，振動，騒音，足踏み又は手動操作 | 上下肢の協調，足部感覚，姿勢保持，異常の認知，緊急停止，安全装置を確実に用いる能力 |
| 仕上げ・検品 | プレス，研削工具，飛来物，反復動作，不自然な姿勢 | 把持力，手指の感覚・巧緻性，注意，反復可能時間，休憩及び補助具 |
| 検査・記録 | 座位又は立位の持続，製品の持運び，測定器操作，作業場所までの移動 | 座位・立位の持続，歩行，製品重量，測定の正確性，疲労後の変化 |
| 段取り替え・保守・清掃 | 重量物，狭い姿勢，機械内部への接近，予期しない起動 | 運転停止・動力遮断等の手順遵守，姿勢，筋力，合図，複数人作業及び監督の要否 |
各項目は「できる・できない」だけでなく，重量，回数，連続時間，休憩，作業速度，持上げ元と置き先の高さ，前屈・中腰・ひねり，暑熱，振動，保護具の重量及び単独作業の有無まで具体化する。
第３ 症状・服薬と安全上必要な機能
1 しびれは部位・発症時期・変動を確認する
会社は，しびれの医学的原因を推測して復職可否を決めるべきではない。本人の申告として，部位，左右差，突然又は徐々に生じたか，持続又は変動するか，握力低下，物を落とす，つまずき，ふらつき，転倒，視覚・言語の変化等を確認し，診療情報とは区別して記録する。
厚生労働省の健康情報サイトは，片方の手足又は顔の動かしにくさ・しびれ，言葉の異常等を脳卒中の典型的な症状としている。突然出現した片側症状等については復職面談で原因を論じるのではなく，直ちに医療判断につなげる必要がある。ただし，この記事は個別症状の診断方法を示すものではなく，緊急性を含む医学的評価は医師が行う。
症状が慢性であっても，片側の手足が正常であること，短時間工具を持てたこと又は一日事故がなかったことだけでは，反復作業，異常時対応及び通常勤務の安全性は確認できない。感覚低下がある場合は，刃物・回転体・可動部への接近，足踏み操作，足場，工具の把持及び防護具装着への影響を工程別に評価する。
2 腰痛は立位だけでなく座位・運転も確認する
厚生労働省の腰痛予防対策指針は，重量物取扱い，立ち作業，座り作業及び車両運転等を腰痛の発生が比較的多い作業として扱い，重量，数量，荷姿，姿勢，速度，頻度及び補助機器の有無を評価要素に挙げている。
このため，「座り仕事なら可能」と一律に判断することはできない。座位であっても，腰部の静的負荷，体幹の曲げ・引き・ひねり，製品の持運び，作業場所までの歩行又は緊急退避が必要となることがある。立位作業から座位作業への変更は，実際の机・椅子・作業台，姿勢変更の可否及び休憩を含めて評価する。
3 服薬と危険作業
PMDAは，薬によって眠気，注意力低下，眼のかすみ，めまい等が生じ，自動車運転だけでなく，危険を伴う機械操作及び高所作業を避ける必要がある場合を示している。また，添付文書又は患者向医薬品ガイドを確認し，自己判断で服薬を中止又は減量せず，医師・薬剤師へ相談するよう案内している。
会社は薬名だけから一律に判断せず，本人の同意を前提に，処方変更の時期，副作用の有無及び添付文書上の注意を確認する。本人に休薬を求めて就業させるのではなく，処方医又は薬剤師の説明を踏まえ，運転，危険機械，高所，単独作業等の制限を具体化する。
第４ 復職判断の手順
1 会社が作業情報を具体化する
主治医へ「製造現場の作業に復職可能か」とだけ尋ねても，医師が実際の工程を知らなければ回答の前提が不明になる。会社は，通常業務と現実に実施できる軽減措置について，工程，重量，回数，姿勢，連続時間，休憩，暑熱・振動・騒音，車両又は機械，緊急停止及び単独作業の有無を記載した勤務情報を提供する。
併せて，①避けるべき作業，②可能な勤務時間・作業量，③必要な休憩・補助具・監督，④症状悪化の兆候と中止基準，⑤制限を続ける期間，⑥再評価時期を尋ねる。診療録全体を一律に求めず，照会目的，質問項目，対象期間，照会先，取扱者及び保存方法を明らかにする。
2 主治医と産業医等の役割を分ける
主治医は，疾病，症状，治療，服薬及び医学的な機能制限を判断する。産業医等は，その医学的情報と具体的な工程・職場環境を照合し，就業上の措置について意見を述べる。事業主は，本人の意向，医師の意見，現場の安全性及び配置可能性を踏まえて最終判断を行う。
医師間で意見が異なる場合は，肩書だけで優劣を決めず，把握している職務，診察又は面談の時点，想定した勤務条件，判断理由及び再評価時期を確認する。会社の歩行観察等は重要な職場情報であるが，それだけで疾病の重症度又は原因を確定しない。
3 危険作業は実地の耐久試験にしない
危険作業における試し出勤は，医学的な安全性を判定する検査ではない。転倒，挟まれ，切創又は飛来物の危険を安全に分離できない場合，実機で「できるか試す」ことは避ける。低危険の模擬課題，安全区域での手順確認，監視下の評価又は危険作業を除外した一時配置を用い，何を確認でき，何が未確認かを記録する。
試す場合は，中止基準，連絡先，救護手順，観察事項及び結果に応じた対応を事前に決める。歩行の悪化，感覚障害，強い疼痛，眠気，めまい，転倒又はヒヤリハットが生じたときに中止することは，失敗ではなく安全手順が機能した結果である。
4 配慮は危険源に近い対策から検討する
機械安全では，個人の注意力又は保護具だけに依存せず，危険源の除去，隔離，安全装置，機械化・自動化，補助具及び作業設計を先に検討することが重要である。厚生労働省の機械安全資料も，リスクアセスメントを行い，優先度の高い危険から保護方策を講じ，残留リスクを手順書及び教育へ反映する考え方を示している。
具体例として，自動搬送，リフター，バランサー，台車，治具，作業台の高さ変更，二人作業，作業速度・回数の制限，姿勢変更のための休憩，危険工程の除外及び監督者の配置が考えられる。もっとも，他の社員へ恒常的に過大な負担を移す措置や，実在しない職務を仮定することは避け，継続可能性まで確認する。
第５ 判断結果と再評価の記録
判断記録には，少なくとも次の事項を残す。
- 確認した職務，工程，事業場及び通常の勤務条件
- 本人が申告した症状・変動・服薬と，会社が観察した事実
- 主治医及び産業医等へ提供した職務情報と，得られた意見
- 実施可能な配慮，採用しなかった措置及びその理由
- 可能な作業，禁止する作業，勤務時間，休憩，監督及び緊急時対応
- 措置の開始日・終了予定日，再評価日及び症状変化時の連絡方法
「復職可」「軽作業なら可」「軽作業がない」という結論だけでは，後に判断経過を検証できない。配置困難と判断する場合も，検討した実在職務，危険要因，補助具・工程変更・短時間勤務・一時配置の可否と，採用できない理由を記録する。
第６ 法的な位置付け
労働契約法５条は，使用者に対し，労働者が生命・身体等の安全を確保しつつ労働できるよう必要な配慮をすることを求める。労働安全衛生法２８条の２は，製造業等における危険性又は有害性等の調査と結果に基づく措置を定めている。
また，令和８年４月１日から，労働施策総合推進法２７条の３に基づく治療と就業の両立支援措置が事業主の努力義務となり，厚生労働省告示の指針は，勤務情報の提供，主治医意見の収集，産業医等の意見聴取，本人及び職場の意向確認，配置転換を含む措置とフォローアップの流れを示している。
ただし，特定の配慮又は配置転換が常に義務となるかは，就業規則・労働契約，職種又は勤務地の限定，企業規模，実在する職務，本人の能力・経験，安全上の危険及び障害者雇用促進法上の合理的配慮の適用等によって異なる。この記事の確認手順は，個別事件の復職，休職期間満了又は雇用終了の結論を自動的に決めるものではない。
第７ 関連記事
主治医に提供する勤務情報と質問事項は，主治医に何を伝え何を尋ねるか――勤務情報提供書，就業の可否，制限の程度と再評価の時期（AI作成）で整理している。
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第８ 出典・参考資料
①厚生労働省「治療と就業の両立支援指針」（令和８年２月１０日厚生労働省告示第２８号，同年４月１日適用）
②厚生労働省「職場における腰痛予防対策の推進について」（平成２５年６月１８日基発０６１８第１号）
③厚生労働省「腰痛予防対策」
④厚生労働省「職場のあんぜんサイト」「リスクアセスメント情報」及び「機械の包括的な安全基準」
⑤e-Gov法令検索「労働安全衛生規則」１０１条～１０５条，１３１条～１３７条
⑥独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）「服用中は車の運転をしてはいけない薬がある理由」及び「薬の使用中に車の運転をしてよいかを確認する方法」
⑦厚生労働省「健康日本２１アクション支援システム」「脳血管障害・脳卒中」