３６期の裁判官

生年月日 S29.2.12
出身大学 東大
退官時の年齢 65 歳
H31.2.12 定年退官
H29.3.14 ～ H31.2.11 東京高裁２０民部総括
H28.4.19 ～ H29.3.13 高松地裁所長
H28.4.1 ～ H28.4.18 東京高裁２４民判事
H26.4.1 ～ H28.3.31 国税不服審判所長
H19.8.1 ～ H26.3.31 東京地裁５民部総括
H16.4.1 ～ H19.7.31 東京高裁１６民判事
H15.4.1 ～ H16.3.31 法務省行政訟務課長
H14.4.1 ～ H15.3.31 法務省財産訟務管理官
H13.1.6 ～ H14.3.31 法務省大臣官房参事官（訟務担当）
H10.4.1 ～ H13.1.5 法務省訟務局付
H10.3.27 ～ H10.3.31 東京地裁判事
H7.4.1 ～ H10.3.26 秋田地家裁大曲支部判事補
H6.4.13 ～ H7.3.31 東京地裁判事
H4.4.1 ～ H6.4.12 東京地裁判事補
H1.4.1 ～ H4.3.31 前橋地家裁高崎支部判事補
S63.4.1 ～ H1.3.31 高松地家裁判事補
S61.4.1 ～ S63.3.31 高松家地裁判事補
S59.4.13 ～ S61.3.31 横浜地裁判事補

＊１　３６期の畠山稔裁判官は，他の裁判官と一緒に判例タイムズ１３４０号（２０１１年４月１日号）に「効果的で無駄のない尋問とは何か」を寄稿しています。
＊２　令和５年９月１４日に第二東京弁護士会で弁護士登録をして（登録番号は６４２４９），川島法律事務所（東京都千代田区神田駿河台）に入所しました（リーガラスHPの「川島法律事務所」参照）。

生年月日 S28.7.4
出身大学 東大
退官時の年齢 65 歳
叙勲
H30.7.4 定年退官
H29.9.7 ～ H30.7.3 横浜家裁所長
H27.12.18 ～ H29.9.6 岐阜地家裁所長
H26.8.25 ～ H27.12.17 鹿児島地家裁所長
H26.4.1 ～ H26.8.24 知財高裁第３部判事
H22.4.1 ～ H26.3.31 東京地裁２９民部総括
H21.4.1 ～ H22.3.31 知財高裁第３部判事
H20.4.1 ～ H21.3.31 法務省大臣官房参事官（訟務担当）
H19.4.1 ～ H20.3.31 法務省訟務企画課長
H17.4.1 ～ H19.3.31 法務省民事訟務課長
H16.4.1 ～ H17.3.31 法務省行政訟務課長
H15.4.1 ～ H16.3.31 法務省財産訟務管理官
H11.4.1 ～ H15.3.31 東京法務局訟務部副部長
H10.4.1 ～ H11.3.31 福岡法務局訟務部副部長
H8.4.1 ～ H10.3.31 福岡法務局訟務部付
H6.4.13 ～ H8.3.31 東京地裁判事
H4.4.1 ～ H6.4.12 東京地裁判事補
H1.4.1 ～ H4.3.31 鳥取地家裁米子支部判事補
S63.4.1 ～ H1.3.31 長崎家地裁判事補
S61.4.1 ～ S63.3.31 長崎地家裁判事補
S59.4.13 ～ S61.3.31 大阪地裁判事補

生年月日 S28.11.24
出身大学 不明
退官時の年齢 65 歳
叙勲
H30.11.24 定年退官
H28.4.4 ～ H30.11.23 広島高裁松江支部長
H26.10.8 ～ H28.4.3 京都地裁５民部総括（破産再生執行保全部）
H25.4.1 ～ H26.10.7 京都地裁３民部総括
H22.4.1 ～ H25.3.31 神戸地裁２民部総括
H19.4.1 ～ H22.3.31 神戸地裁１民部総括
H16.4.1 ～ H19.3.31 仙台法務局訟務部長
H14.4.1 ～ H16.3.31 大阪高裁７民判事
H13.4.1 ～ H14.3.31 大阪地裁判事
H10.4.1 ～ H13.3.31 佐賀地家裁武雄支部判事
H7.4.1 ～ H10.3.31 大阪地裁判事
H4.4.1 ～ H7.3.31 札幌法務局訟務部付
H1.4.1 ～ H4.3.31 大阪地家裁岸和田支部判事補
S61.4.1 ～ H1.3.31 徳島地家裁判事補
S59.4.13 ～ S61.3.31 神戸地裁判事補

生年月日 S31.2.28
出身大学 東大
退官時の年齢 65歳
R3.2.28 定年退官
R1.5.10 ～ R3.2.27 仙台高裁１民部総括
H29.8.10 ～ R1.5.9 仙台高裁秋田支部長
H28.4.30 ～ H29.8.9 千葉地家裁松戸支部長
H25.4.1 ～ H28.4.29 東京高裁５民判事
H22.4.1 ～ H25.3.31 長野地裁民事部部総括
H19.4.1 ～ H22.3.31 松山地裁１民部総括
H15.4.1 ～ H19.3.31 岐阜家地裁判事
H11.4.1 ～ H15.3.31 新潟地家裁長岡支部判事
H7.4.1 ～ H11.3.31 名古屋地家裁判事
H6.4.13 ～ H7.3.31 函館地家裁判事
H4.4.1 ～ H6.4.12 函館地家裁判事補
H1.8.1 ～ H4.3.31 東京地裁判事補
S62.5.1 ～ H1.7.31 新潟地家裁判事補
S61.4.1 ～ S62.4.30 新潟地裁判事補
S59.4.13 ～ S61.3.31 神戸地裁判事補

＊０　令和４年４月に弁護士登録をして日比谷ともに法律事務所（東京都千代田区有楽町）に入所しました（同事務所HPの「山本　剛史　YAMAMOTO Takeshi」参照）。
＊１　以下の記事も参照してください。
・　高裁の部総括判事の位置付け
・　高等裁判所支部
・　部の事務を総括する裁判官の名簿（昭和３７年度以降）
・　地方裁判所支部及び家庭裁判所支部
＊２　秋田地裁平成２９年１０月１６日判決（判例秘書に掲載。裁判長は４７期の齊藤顕，陪席裁判官は５８期の藤田壮及び６６期の柳澤諭）は，秋田市で平成２２年１１月４日，５５歳のT弁護士（判決で認定された基礎収入は死亡前の直近３年間の申告所得の平均である２０６２万１３９２円）が自宅で男に刺殺されたのは，警察官がT弁護士を犯人と間違えて取り押さえたためだとして，遺族が秋田県と男に合計約２億２３００万円の国家賠償と損害賠償を求めた訴訟につき，男に対する損害賠償請求（約１億６４００万円）を認めたものの，秋田県に対する国家賠償請求は否定しました。
    当該判決に対する控訴審において，仙台高裁秋田支部平成３１年２月１３日判決（判例秘書に掲載。裁判長は３６期の山本剛史，陪席裁判官は５１期の藤原典子及び５４期の馬場嘉郎）は秋田県に対する国家賠償請求を同額で認めましたし，最高裁令和元年１２月１９日決定（棄却）を経て確定しました（東弁リブラ２０２１年１２月号の「第１回　秋田県警国賠訴訟」参照）。

生年月日 S34.3.28
出身大学 東大
R2.3.15 依願退官
H30.11.14 ～ R2.3.14 高松高裁第４部部総括（民事）
H28.11.13 ～ H30.11.13 長崎地家裁所長
H27.8.14 ～ H28.11.12 福岡地家裁小倉支部長
H26.4.1 ～ H27.8.13 福岡地裁４民部総括（破産再生執行保全部）
H24.4.1 ～ H26.3.31 熊本地裁１民部総括
H21.1.16 ～ H24.3.31 福岡地裁３民部総括
H19.4.1 ～ H21.1.15 福岡高裁４民判事
H18.4.1 ～ H19.3.31 福岡地裁小倉支部３民部総括
H15.3.31 ～ H18.3.31 福岡地家裁小倉支部判事
H12.4.1 ～ H15.3.30 大阪法務局訟務部副部長
H9.4.1 ～ H12.3.31 大阪地裁判事
H6.4.13 ～ H9.3.31 金沢地家裁判事
H6.4.1 ～ H6.4.12 金沢地家裁判事補
H5.4.1 ～ H6.3.31 金沢家地裁判事補
H3.4.1 ～ H5.3.31 東京家裁判事補
H1.4.1 ～ H3.3.31 最高裁家庭局付
S63.7.1 ～ H1.3.31 松山地家裁判事補
S61.4.1 ～ S63.6.30 松山家地裁判事補
S59.4.13 ～ S61.3.31 東京地裁判事補

生年月日 S33.2.25
出身大学 立命館大
R2.4.7 依願退官
H30.7.10 ～ R2.4.6 津地家裁所長
H27.10.30 ～ H30.7.9 福岡高裁那覇支部長
H26.8.17 ～ H27.10.29 東京地裁立川支部４民部総括（破産再生執行保全部）
H26.4.1 ～ H26.8.16 東京高裁２４民判事
H22.4.1 ～ H26.3.31 千葉地裁３民部総括
H19.2.1 ～ H22.3.31 名古屋地裁１民部総括
H16.4.1 ～ H19.1.31 名古屋高裁２民判事
H13.4.1 ～ H16.3.31 東京地裁判事
H11.4.1 ～ H13.3.31 福岡高裁宮崎支部判事
H9.4.1 ～ H11.3.31 宮崎地家裁判事
H6.4.13 ～ H9.3.31 東京地裁判事
H6.4.1 ～ H6.4.12 東京地裁判事補
H4.4.1 ～ H6.3.31 長崎地家裁厳原支部判事補
H1.4.1 ～ H4.3.31 津地家裁判事補
S61.4.1 ～ H1.3.31 東京地家裁八王子支部判事補
S59.4.13 ～ S61.3.31 大阪地裁判事補

＊１　LivedoorNEWSの「辺野古代執行訴訟「国が勝つことは決まっている」」（２０１５年１２月２５日付）には以下の記載があります。
■意図的なら危険沖縄の裁判官人事
多見谷氏は、平成22年4月から同26年3月まで千葉地裁の裁判長を務め、行政（およびそれに準ずる組織）が当事者となった裁判を数多く手がけているが、新聞で報じられた判決を見る限り、9割がた行政を勝たせている。その中には、国営の成田国際空港会社が反対派農民の土地明け渡しを求めた国策色の強い裁判もある。
＊２　令和２年５月７日，横浜地方法務局所属の横浜駅西口公証センターの公証人になりました。

生年月日 S33.4.28
出身大学 東大
退官時の年齢 65歳
R5.4.28 定年退官
R4.4.25 ～ R5.4.27 名古屋高裁長官
R2.12.15 ～ R4.4.24 横浜地裁所長
R2.3.30 ～ R2.12.14 東京高裁１０民部総括
H29.12.22 ～ R2.3.29 広島地裁所長
H29.12.20 ～ H29.12.21 東京高裁民事部判事
H26.4.1 ～ H29.12.19 文科省研究開発局原子力損害賠償紛争和解仲介室長
H25.3.5 ～ H26.3.31 東京地裁１１民部総括
H24.1.17 ～ H25.3.4 東京高裁７民判事
H21.1.5 ～ H24.1.16 法務省大臣官房審議官（民事局担当）
H19.1.16 ～ H21.1.4 法務省民事局総務課長
H17.1.11 ～ H19.1.15 法務省民事局民事第二課長
H15.7.18 ～ H17.1.10 法務省民事局商事課長
H13.6.29 ～ H15.7.17 法務省大臣官房司法法制部参事官
H13.4.1 ～ H13.6.28 法務省民事局参事官
H13.1.6 ～ H13.3.31 法務省大臣官房司法法制部付
H11.4.1 ～ H13.1.5 法務大臣官房司法法制調査部付
H9.4.1 ～ H11.3.31 東京地裁判事
H6.4.13 ～ H9.3.31 福岡地家裁判事
H5.7.1 ～ H6.4.12 福岡地家裁判事補
H4.7.20 ～ H5.6.30 大蔵省証券局証券市場課課長補佐
H3.6.25 ～ H4.7.19 大蔵省証券局資本市場課課長補佐
H1.4.1 ～ H3.6.24 東京地裁判事補
S61.4.1 ～ H1.3.31 宇都宮地家裁判事補
S59.4.13 ～ S61.3.31 東京地裁判事補

＊　以下の記事も参照してください。
・　歴代の名古屋高裁長官
・　高裁長官人事のスケジュール
・　高等裁判所長官事務打合せ
・　高等裁判所長官任命の閣議書
・　親任式及び認証官任命式
・　判検事トップの月収と，行政機関の主な特別職の月収との比較
・　歴代の横浜地裁所長
・　高裁の部総括判事の位置付け
・　毎年６月開催の長官所長会同
・　部の事務を総括する裁判官の名簿（昭和３７年度以降）
・　判事補の外部経験の概要
・　行政機関等への出向裁判官

「神奈川県民の負託に応える」横浜地裁所長の団藤氏が就任会見 https://t.co/8velFi7vXj @Sankei_newsより

— 弁護士　山中理司 (@yamanaka_osaka) September 9, 2021

【タウンニュース中区・西区版】横浜地方裁判所長に12月15日付で就任した 團藤丈士（だんどうじょうじ）さん 日本大通在勤　62歳 https://t.co/w7JwJixPBJ

— 弁護士　山中理司 (@yamanaka_osaka) September 27, 2021

団藤丈士名古屋高裁長官の任命に関する裁可書（令和４年４月２５日付）を添付しています。 pic.twitter.com/NBT51OgL7i

— 弁護士　山中理司 (@yamanaka_osaka) February 9, 2023

生年月日 S29.10.28
出身大学 中央大
定年退官日 R1.10.28
叙勲
H30.1.29 ～ R1.10.27 仙台家裁所長
H28.10.8 ～ H30.1.28 秋田地家裁所長
H26.12.26 ～ H28.10.7 静岡地家裁沼津支部長
H24.8.12 ～ H26.12.25 さいたま地裁１民部総括
H24.4.1 ～ H24.8.11 東京高裁１４民判事
H21.4.1 ～ H24.3.31 水戸地裁２民部総括
H18.4.1 ～ H21.3.31 東京高裁１４民判事
H15.4.1 ～ H18.3.31 那覇地裁２民部総括
H12.4.1 ～ H15.3.31 横浜地裁１民判事
H8.4.1 ～ H12.3.31 奈良地家裁判事
H6.4.13 ～ H8.3.31 東京地裁判事
H6.4.10 ～ H6.4.12 東京地裁判事補
H4.4.1 ～ H6.4.9 裁判官弾劾裁判所訟務課長
H4.3.23 ～ H4.3.31 東京地裁判事補
H1.4.1 ～ H4.3.22 静岡家地裁浜松支部判事補
S61.4.1 ～ H1.3.31 浦和地家裁判事補
S59.4.13 ～ S61.3.31 広島地裁判事補

生年月日 S32.10.25
出身大学 関西大
R4.10.25 定年退官
R3.9.25 ～ R4.10.24 岐阜地家裁所長
H30.7.10 ～ R3.9.24 名古屋高裁３民部総括
H29.4.10 ～ H30.7.9 津地家裁所長
H27.7.1 ～ H29.4.9 横浜地家裁川崎支部長
H26.3.20 ～ H27.6.30 横浜地裁２民部総括
H23.4.1 ～ H26.3.19 東京地裁４１民部総括
H21.1.5 ～ H23.3.31 東京高裁１民判事
H20.1.16 ～ H21.1.4 法務省大臣官房審議官（民事局担当）
H15.4.1 ～ H20.1.15 法務省民事局民事法制管理官
H14.4.1 ～ H15.3.31 法務省大臣官房参事官（民事担当）
H11.4.1 ～ H14.3.31 法務省民事局参事官
H2.8.20 ～ H11.3.31 法務省民事局付
H2.4.1 ～ H2.8.19 東京地裁判事補
H1.4.1 ～ H2.3.31 西村・真田法律事務所（研修）
H1.3.27 ～ H1.3.31 東京地裁判事補
S61.4.1 ～ H1.3.26 山形地家裁判事補
S59.4.13 ～ S61.3.31 大阪地裁判事補

始関正光判事は、途中から明らかに出世ルート外れたなというか、江見判事の件といいどうも川崎支ゴニョゴニョ。

— えくせるほいっぷ (@somatosoma) September 30, 2021

＊１　以下の記事も参照してください。
・　高裁の部総括判事の位置付け
・　毎年６月開催の長官所長会同
・　地方裁判所支部及び家庭裁判所支部
・　部の事務を総括する裁判官の名簿（昭和３７年度以降）
・　判事補の外部経験の概要
・　判検交流に関する内閣等の答弁
・　行政機関等への出向裁判官
＊２　東京地裁平成２６年４月１４日判決（判例秘書に掲載。担当裁判官は３６期の始関正光裁判官）は以下の判示をしています。
    クラブのママやホステスが，自分を目当てとして定期的にクラブに通ってくれる優良顧客や，クラブが義務付けている同伴出勤に付き合ってくれる顧客を確保するために，様々な営業活動を行っており，その中には，顧客の明示的又は黙示的な要求に応じるなどして，当該顧客と性交渉をする「枕営業」と呼ばれる営業活動を行う者も少なからずいることは公知の事実である。
　このような「枕営業」の場合には，ソープランドに勤務する女性の場合のように，性行為への直接的な対価が支払われるものでないことや，ソープランドに勤務する女性が顧客の選り好みをすることができないのに対して，クラブのママやホステスが「枕営業」をする顧客を自分の意思で選択することができることは原告主張のとおりである。しかしながら，前者については，「枕営業」の相手方となった顧客がクラブに通って，クラブに代金を支払う中から間接的に「枕営業」の対価が支払われているものであって，ソープランドに勤務する女性との違いは，対価が直接的なものであるか，間接的なものであるかの差に過ぎない。また，後者については，ソープランドとは異なる形態での売春においては，例えば，出会い系サイトを用いた売春や，いわゆるデートクラブなどのように，売春婦が性交渉に応ずる顧客を選択することができる形態のものもあるから，この点も，「枕営業」を売春と別異に扱う理由とはなり得ない。
　そうすると，クラブのママないしホステスが，顧客と性交渉を反復・継続したとしても，それが「枕営業」であると認められる場合には，売春婦の場合と同様に，顧客の性欲処理に商売として応じたに過ぎず，何ら婚姻共同生活の平和を害するものではないから，そのことを知った妻が精神的苦痛を受けたとしても，当該妻に対する関係で，不法行為を構成するものではないと解するのが相当である。

岐阜地裁・家裁の新所長が着任会見　「裁判のＩＴ化の本格導入を」(CBCテレビ)#Yahooニュースhttps://t.co/q72m31Yubp

— 弁護士　山中理司 (@yamanaka_osaka) October 4, 2021